ベイルート大爆発 現地教会も被害多数 2020年8月6日

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 硝酸アンモニウム2750トンの大爆発――8月4日に起きたレバノン首都ベイルートの悲劇的な映像は、SNSなどを通じて、またたく間に世界を駆け巡った。同国におけるキリスト教会への支援に向けて、各国の関係団体や諸教会が動きを模索し始めている。米紙「クリスチャニティ・トウディ」などが報じている。

 今回の爆発は、多くの人々にとって1975年以来の15年間の内戦を想起させるもので、その衝撃はマグニチュード3.3を記録。キプロスでも揺れを観測したという。日本でも一般メディアでさえ「終末」という宗教的イメージをもって事件を伝えている。

 なお、爆発の原因については未だ不明。すでに単なる事故から政治的意図をもった人為的な爆発など、さまざまな説が浮上している。しかし、幸いなことに宗教間対立を煽るものはいない。

 シリア・レバノン福音主義連盟の議長ジョセフ・カッサーブ氏は、米紙「クリスチャニティ・トゥデイ」の取材に応じ、「プロテスタント、カトリック、正教会、イスラム教徒と被害の範囲は広く、その全容はつかめていない。特に東部ベイルートの港に近い地域には、貧しいキリスト教徒が多く住んでいた」と語っている。

 アンティオキア正教会・北米大主教座ジョセフ総主教は、今回の件について声明を発表。「ベイルートのエリアス主教らは神品の無事を確認している、また教会堂や関連病院への甚大な被害がある」とした。同教会は、支援口座を開設。被害者らの生活と再建に尽力する。露紙「オーソドックス・クリスチャニティ」などが報じている。

アンティオキア正教会の公式声明(英語)

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